| 大正12年 |
富良野地方では上富良野で試作を開始。その後良品を産し適地であることが判明。 |
| 大正14年 |
サッポロービール㈱の前身大日本麦酒㈱が上富良野村長吉田貞次郎の斡旋で元本間牧場の土地29haをホップ園用地として購入。別に事務所と乾燥場用地として54ａを購入し、事務所、乾燥場を建設。上富良野ホップ栽培組合を設立し会社と農家の栽培契約を締結。 |
| 大正15年 |
ホップの植付け開始。会社は4人の社員常駐。 |
| 昭和2年 |
契約ホップ収穫物を会社に販売開始。直営ホップ植付開始。以後、ホップ増反を初めとし栽培は順調に推移。 |
| 昭和3年 |
直営ホップ初収穫 |
| 昭和5年 |
財界不況で外国産ホップ下落し輸入増加。以後本道ホップは縮少の方針で会社直営ホップ廃止。併せて契約ホップの品質査定厳しくなる。 |
| 昭和8年 |
外国ホップ高騰で道内ホップ増反機運。道産ホップ品質向上と新鮮ホップ使用によるビール品質の確保が可能と判断し、栽培復興図るも減少。 |
| 昭和10年 |
増反計画により増反機運高まる。 |
| 昭和12年 |
支那事変勃発。ホップ自給機運高まる。直営ホップ再度植付け開始。 |
| 昭和14年 |
契約農家での簡易乾燥開始。 |
| 昭和15年 |
経済統制、食糧、軍需情勢から作付割当強化。他作物高騰、物資、労力不足、肥料の配給統制となるもホップは道の奨励作物となり、薬剤、肥料、資材は配給となる。農林省はホップ公定価格告示。ホップ面積大幅減少、直営乾燥室新設改修。 |
| 昭和16年 |
大東亜戦争勃発。時局柄労力不足、作物割当強化。直営ホップ設備増強し、契約農家にはビールの特別配給、薬剤肥料、設備等に奨励金を出して増反推奨。 |
| 昭和17年 |
道や会社の奨励策功を成し増反傾向。ホップ耕作改良組合設立。直営乾燥室、倉庫等改修。 |
| 昭和18年 |
戦局・経済情勢から農家での乾燥中止。挙国一致体制で他作物公定価格値上り。作物割当資材高騰、応召による労働力不足、引続き耕作奨励策をとる。 |
| 昭和19年 |
国の繊維採取計画により収穫後のホップつる、茎を供出（四六八貫）（衣料不足対策） |
| 昭和20年 |
時局柄ホップ廃耕続出。鉄線柵導入開始。終戦。 |
| 昭和21年 |
ホップ公定価格安く食用作物への転換増加。ホップ激減。公定価格引上要請も意を得ず会社独自の助成。棚桟支柱自給のため直営地に植林。 |
| 昭和22年 |
インフレ昂進闇経済、会社は各種助成を行い増反推進。 |
| 昭和23年 |
直営圃場で導入品種の適応選抜始まる。会社の各種助成にも拘らず減反一層進行。 |
| 昭和24年 |
経済行政緩和、反収増加、食糧情勢好転、会社の助成、肥料統制撤廃等で増反の縮をつかむ。外国ホップは国産の4～5倍の価格。ホップの公定価格廃止。 |
| 昭和25年 |
ホップは寒冷地作物として再認識される。しかし、主食作物偏重で増反進まず。増反奨励。 |
| 昭和26年 |
朝鮮戦争勃発、ビール需要増加。 |
| 昭和28年 |
各種講習会、共励会を通じ栽培普及啓発。 |
| 昭和29年 |
一般作物大冷害。ホップは大豊作。増反中止。乾燥花での買入れに移行し農家での乾燥奨励する。 |
| 昭和31年 |
ホップ買入価格はパリティー方式となる。 |
| 昭和34年 |
全面鉄線棚となり、乾燥花買入に移行。 |
| 昭和35年 |
上川ホップ農協創立し、全国ホップ農協連合会組織される。 |
| 昭和37年 |
直営圃場での育種業務強化。 |
| 昭和38年 |
労力不足、コスト低減から省力栽培の必要性認識され、集団化、機械化、基盤整備が叫ばれる。 |
| 昭和39年 |
小型摘花機十一台導入 |
| 昭和41年 |
外国ホップとの価格差大で増反中止。直営圃場の農耕馬廃止。 |
| 昭和42年 |
ホップ買入価格算定方式を変更し、全国ホップ農協連合会とビール酒造組合での折衝方式となる。 |
| 昭和48年 |
札幌及びその近郊のホップ栽培廃止。道内ホップ栽培地は富良野地方のみとなる。 |
| 昭和50年 |
ホップの内外価格差は一層拡大。 |
| 昭和51年 |
これまでのホップ圧搾方式を止め、紛砕、真空包装方式となる。 |
| 昭和53年 |
増反中止とし自然廃耕者の代替作付けも不可となる。 |
| 昭和59年 |
直営試験圃場で開発された「フラノエース「「ソラチエース」が品種登録され今後の普及が期待される。 |
| 平成8年 |
耕作者の減少からホップ農協は組合員が定員に満たず解散となり、任意組合の「上富良野ホップ生産組合」として再出発。耕作者6名となる。 |